Organizationの構造化データとは？会社概要と公式リンクをそろえる方法

会社名で検索したら、別の会社の住所が出てきた。検索結果のサイト名が、思っていた名前と違う。記事の著者が正しく伝わっているか分からない。会社情報を担当していると、こうした場面に出会います。

この記事では、まず症状を切り分け、社内で正しい会社情報を決めてから、Organization・WebSite・著者情報の構造化データで伝える方法を説明します。検索結果の訂正を保証する手続きではありません。確認日は2026年9月23日です。

別会社の表示と自社情報の誤りを分ける

最初に、見えたものが「別の会社のページ」なのか、「自社のページの古い情報」なのかを分けて記録します。 同名の会社が並んでいるだけなら、自社サイトの住所を書き換える理由にはなりません。

ここからは説明用の架空企業「こもれび設備株式会社」を使います。名古屋市で法人向けの空調保守を行い、同名の別会社との取り違えを気にしている、という想定です。

担当者はGoogle検索に自社名を入れ、気になった結果のページ名とリンク先のURLを控えます。次に「こもれび設備株式会社 名古屋」のように所在地や事業内容を足し、どの検索で気になる表示が出たかを残します。これは、その時点での表示の記録です。

見つけた状態（記入例）	切り分け	最初に見る場所
同名の別会社が並んでいる	他社のページ	自社の説明に所在地と事業内容があるか
自社の会社概要に旧住所がある	自社ページが古い	会社概要の掲載内容
自社の公式プロフィールに旧電話番号がある	管理している外部ページが古い	そのプロフィールの公開内容

会社概要と公式プロフィールの基準をそろえる

社内で確認した「今公開する会社情報」を一枚の基準表にまとめ、会社概要と自社が管理するプロフィールをそれに合わせます。 検索結果から正しい住所を推測せず、総務や問い合わせ担当者に確認します。分からない項目は「確認待ち」とし、想像で埋めません。

項目	記入例（説明用）	確認する人
会社名	こもれび設備株式会社	総務
事業説明	名古屋市で法人向け空調保守	事業責任者
所在地	確認済みの本社住所を転記	総務
公式サイト	公式トップページのURL	サイト管理者
公式プロフィール	自社が管理するSNS等のURL	アカウント管理者
記事の著者	著者ページに載せている氏名	編集担当

会社概要が「こもれび設備へようこそ」だけなら、「こもれび設備株式会社は、名古屋市で法人向け空調保守を行っています」のように、所在地と仕事が分かる一文にします。閲覧者が別会社と見分ける材料になります。

Organizationの構造化データで会社情報を伝える

Organizationは、会社名・公式サイト・ロゴ・所在地・公式プロフィールなどを、Googleが読み取りやすい形式で伝える構造化データです。 Googleは、会社を他の組織と見分ける助けになると説明しています。[1]

置く場所はトップページか、会社概要のような会社を説明する一ページで、全ページに置く必要はありません。必須項目はなく、当てはまる項目を書きます。[1] 通販サイトなら OnlineStore のように、最も具体的な型を使うことが推奨されています。[1]

項目名	意味	基準表のどこから渡すか
name	組織名。サイト名と同じ名前を使う [1]	会社名のうち、サイト名として使う呼び名
url	公式サイトのURL	公式サイト
logo	会社のロゴ画像	現行ロゴの掲載場所
address	所在地	所在地
sameAs	自社の情報が載った他サイトのページのURL [1]	公式プロフィール
legalName	登記上の名前（name と違う場合）[1]	総務が確認

sameAs には、SNSやレビューサイトにある自社のプロフィールなどを入れられます。[1] 今回の作業では、自社が管理していると確認できたページに絞ります。社名が出てくるだけの記事や、同名の別会社は入れません。

WebSiteの構造化データでサイト名を伝える

検索結果に出るサイト名は、トップページのWebSiteの構造化データで希望を伝えます。 サイト名は、ページごとのタイトルとは別に、サイト全体の名前として表示されるものです。[2]

必須は name（サイト名）と url（トップページのURL）で、置く場所はドメインまたはサブドメインのトップページです。略称などは alternateName で候補として示せます。[2] example.com/news のような途中の階層には、別のサイト名を付けられません。[2]

<script type="application/ld+json">
{
  "@context": "https://schema.org",
  "@type": "WebSite",
  "name": "こもれび設備",
  "alternateName": "こもれび設備株式会社",
  "url": "https://example.com/"
}
</script>

上の値とURLは説明用です。Googleはサイト名を自動で決めるため、希望どおりにならないこともあります。トップページのタイトルや見出しでも同じ名前を使うと、ぶれを減らせます。[2]

記事の著者情報（Person）の扱い

記事の著者は、Articleの構造化データの author に、ページに表示している著者を漏れなく書きます。 人なら Person、会社なら Organization の型を使い分けます。[3]

Googleは、author.name には名前だけを入れ、肩書きや「投稿者：」などの言葉を入れないよう求めています。著者を紹介するページのURLを url（または sameAs）で添えることも推奨しています。[3] 複数の著者がいる場合は、一人ずつ別に書きます。[3]

Googleの資料には、著者情報を書くと信頼や引用が高まるという説明はありません。ページに見えている著者と一致させることが目的です。

公開後に内容・データ・検索表示を別々に確かめる

公開後は「人が読む内容」「構造化データの検査」「検索での見え方」を分けて、日付付きで記録します。

Organizationはリッチリザルトテストで検査し、公開後はSearch ConsoleのURL検査でGoogleからの見え方を確かめます。[1] 一方、サイト名はリッチリザルトテストが対応していません。Schema Markup Validatorで書式の誤りを確かめ、URL検査も使います。[2]

サイト名の反映には、再クロールから数日〜数週間かかることがあります。[2] 変わらないからといって、すぐに別の名前へ書き換えず、確認日を残して後日比べます。

AI検索のために特別な記述は要りません。Googleは、AIによる概要などへの掲載に追加の技術要件はないとし、構造化データとページの見える文章を一致させることを挙げています。[4]

会社情報と販売条件の食い違いは、Merchant Centerの審査でも問題になります。詳しくは「Merchant Centerで「不実表示」と出たら？会社情報と販売条件の確認順」をご覧ください。